令和2年4月1 日,一般社団法人 日本生殖医学会より新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する声明が出されました。

「国内でのCOVI D-19感染の急速な拡大の危険性がなくなるまで、あるいは妊娠時に使用できるCOVI D-19予防薬や治療薬が開発されるまでを目安として、不妊治療の延期を選択肢として患者さんに提示していただくよう推奨いたします。また、既に調節卵巣刺激を開始し採卵を予定している患者さんについては、胚凍結の上で上記の状況を踏まえて胚移植時期を検討してください。」との声明が出され当院では遵守しながら治療を行ってきました。

令和2年5月18日付けで新たな声明が生殖医学会より出されました。

国内では新型インフルエンザ等対策特別措置法第32条第１項の規定に基づき、4月7日に緊急事態宣言が発出されました。期間は5月6日までの1ヶ月間とされ、緊急事態措置を実施すべき区域は当初の7 都府県から、4月16日には全都道府県に拡大されました。5月4日に緊急事態宣言の期間が5月31日まで延長されましたが、5月14日付けで特定警戒都道府県の5県を含む39の県で緊急事態宣言が解除されました。8 つの「特定警戒都道府県」では緊急事態宣言が継続し外出自粛などの対応が要請されていますが、 解除された 39 の県においても、 感染拡大の防止と、社会経済活動の維持の両立に配慮した段階的な取り組みが求められています。

これを受け、本会は会員に対して以下のように提言します。

１）不妊治療（人工授精、体外受精・胚移植、 生殖外科手術などの治療）の延期を選択肢として受け入れた患者さんに対して、 COVID-19 感染防御と感染拡大防止の対策を可能な限り施行した上で、 以下の点に配慮し不妊治療の再開を考慮してください。

２）感染の動向が都道府県や地域によって異なること、患者さんごとに背景や感染した場合のリスクが異なる可能性があることなどから、 不妊治療の種類と実施の可否についての選択は患者さんへの十分な説明と同意のもとに医師と患者さんでよく相談して実施してください。

３）COVID-19 感染に対する医療供給体制などの社会状況にも配慮しながら、 それぞれの状況に応じた適切な医療を実施してください。

以上の様な提言を受け当院では十分な注意の上、不妊治療の再開をいたします。

令和2年5月18日

さわだウィメンズクリニック

院長　　澤田富夫

院内での密集状態を防ぐため、当面の間患者様ご本人の入室のみとさせていただきます。
ご家族、お子様などの付き添いは自粛をお願いいたします。

2020年4月13日　追加

最近の報告によると（ニューヨーク･イタリア･中国等）妊婦さんが新型コロナウィルス感染症に罹ってしまった場合も、妊娠していない人と比べて重症度は変わらず、妊娠経過にも悪影響は及ぼさないだろうと考えられています。又、新生児が罹患した場合も重症化し易いと言うことはないようです。